M7.9、最大震度7。東京・横浜を中心に火災が延焼し、死者・行方不明者約10万5千名。日本最大の自然災害の一つとして、今なお防災の原点とされる。
1923年9月1日午前11時58分、神奈川県西部（相模湾北西部）の深さ約23kmを震源とするM7.9の巨大地震が発生した。昼食準備の時間帯と重なり、各家庭で火が使われていたことが大規模火災の一因となった。
揺れは東京・神奈川・静岡・千葉・茨城など広い範囲に及び、各地で建物が倒壊。その後発生した大火災が東京の下町を焼き尽くした。相模湾沿岸では津波も発生した。
東京では本所・深川・浅草などの下町で大規模火災が延焼。本所被服廠跡に避難した約38,000人が火災旋風に巻き込まれて死亡した「被服廠惨事」が特に知られる。
相模湾沿岸（熱海・伊東方面）では津波が到達し、一部では波高12mを超える遡上も記録された。
フィリピン海プレートが北米プレート・ユーラシアプレート下に沈み込む相模トラフ沿いで発生したプレート境界型地震。相模トラフでは200〜400年周期でM8クラスの巨大地震が繰り返されると考えられている。
震源断層の破壊が複数の方向に広がったこと、また軟弱な沖積層地盤が多い東京低地で揺れが増幅されたことが甚大な被害につながった。
関東大震災の教訓から「9月1日」が防災の日に制定され、全国で防災訓練が行われるようになった。耐震建築・不燃化・避難場所の整備など日本の都市防災の原点となった災害でもある。
「首都直下地震」の想定においても関東大震災は重要な参照事例とされており、東京都の被害想定は大震災の教訓をもとに繰り返し見直されている。