🏠 自分の家の地盤を調べる方法

最終更新: 2025年4月

地震の被害は建物の耐震性だけでなく「地盤」によっても大きく左右されます。同じ地震でも軟弱地盤の地域では揺れが数倍に増幅されます。無料で使えるツールを使って自分の家の地盤を調べる方法を解説します。

目次
  1. 地盤が地震被害に与える影響
  2. 地盤の種類と特徴
  3. 無料で地盤を調べる4つの方法
  4. 液状化リスクの確認
  5. 地盤が弱い場合にできること

地盤が地震被害に与える影響

地震波は震源から地表に向かって伝わりますが、地盤の硬さによって揺れの大きさが大きく変わります。この現象を「地盤増幅」といいます。

柔らかい(軟弱な)地盤では地震波のエネルギーが凝縮され、硬い岩盤の地域に比べて揺れが2〜10倍に増幅されることがあります。同じM7の地震でも、住んでいる地盤によって体感する揺れはまったく異なります。

阪神淡路大震災での事例:1995年の阪神淡路大震災では、震源から同じ距離にあっても、沖積平野部(軟弱地盤)と岩盤の上では被害の程度が大きく異なりました。神戸市内でも地盤の違いによって「ビルが倒れた地区」と「ほぼ無傷の地区」がはっきり分かれていました。

🪨地盤の種類と特徴

硬い地盤(良好)
岩盤・洪積台地
地震波の増幅が小さい。液状化リスクも低い。台地・丘陵地・山地に多い。地名の目安:〇〇台・〇〇丘・〇〇ヶ丘など。
軟弱地盤(リスク高)
沖積平野・埋立地・旧河川跡
地震波が増幅され揺れが大きくなる。液状化リスクも高い。低地・川沿い・海岸沿いに多い。地名の目安:〇〇沼・〇〇川・〇〇浜・〇〇新田など。

地名は地盤の目安になることがあります。「沼」「川」「田」「湿」「浜」「低」「谷」などを含む地名は、かつて水があった可能性があり軟弱地盤の可能性を示すことがあります。ただし地名だけで判断せず、後述のツールで確認しましょう。

🔎無料で地盤を調べる4つの方法

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① J-SHIS(地震ハザードステーション)
防災科学技術研究所が運営する無料Webサービス。地盤の増幅率・30年以内の震度別超過確率・液状化危険度を地図上で確認できます。住所を入力するだけで自分の地域のリスクが一目でわかります。最も包括的なサービスです。
j-shis.bosai.go.jp
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② 国土地理院「地理院地図」地形分類
国土地理院の地理院地図では「土地条件図」「地形分類」を表示できます。自分の住む土地が「自然堤防」「旧河道」「干拓地」「埋立地」など何に分類されるかがわかります。地形分類で地盤の傾向が把握できます。
maps.gsi.go.jp
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③ 各自治体のハザードマップ
多くの市区町村が「液状化ハザードマップ」「地震被害想定マップ」を公開しています。自治体のWebサイトまたは「ハザードマップポータルサイト(国土交通省)」から閲覧できます。液状化危険度を「高・中・低」などで示していることが多いです。
disaportal.gsi.go.jp
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④ 建築確認申請書・地質調査報告書の確認
新築・購入時に行った地盤調査(スウェーデン式サウンディング試験など)の結果が手元にある場合、地盤の支持力(KN/m²)がわかります。不動産業者・建設会社に問い合わせると入手できることがあります。
不動産業者・建設会社に問い合わせ

💧液状化リスクの確認

液状化とは、地震の振動によって地盤中の砂粒子と水が分離し、地盤が液体状になる現象です。液状化が発生すると、建物が傾いたり沈んだり、道路・上下水道が損壊します。

液状化リスクが高い地形・地域

2011年東日本大震災では千葉県浦安市で大規模な液状化が発生し、埋立地を中心に約1万戸の建物が被害を受けました。液状化は内陸部でも起こります。

液状化マップの確認方法:J-SHISの「液状化危険度マップ」または自治体のハザードマップで確認してください。色分けで危険度がわかります。危険度が高い地域に住んでいる場合は、建物の基礎形式(べた基礎か布基礎か)を建設会社に確認しましょう。

🛡地盤が弱い場合にできること

地盤が軟弱でも、できることは多数あります。

新築・建替えの場合

既存建物の場合

重要:地盤が悪くても「すぐに引越しが必要」というわけではありません。リスクを正しく把握した上で、建物の耐震化・家具固定・非常用品の準備など、できる対策を積み重ねることが大切です。