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南海トラフ周辺の地震 過去履歴
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南海トラフ巨大地震とは
南海トラフは、静岡県の駿河湾から九州東方沖にかけての約700kmにわたる海底の溝（トラフ）です。フィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込むことで巨大なひずみが蓄積されており、過去に繰り返しM8〜M9クラスの超巨大地震を引き起こしてきました。
この地震が発生すると、静岡・愛知・三重・和歌山・徳島・高知・愛媛・宮崎など太平洋沿岸の広域が同時に強い揺れに見舞われ、数分〜十数分以内に巨大な津波が沿岸に到達します。東日本大震災が「東日本」を中心とした被害だったのに対し、南海トラフ地震は中部・近畿・四国・九州を含む日本の中枢経済圏に直撃します。
政府の地震調査研究推進本部は、今後30年以内にM8〜M9クラスの南海トラフ巨大地震が発生する確率を70〜80%と推定しています（2024年時点）。前回の大規模発生は1946年の昭和南海地震（M8.0）で、それから約80年が経過しています。
70〜80%
30年以内の
発生確率（M8〜9）
発生確率（M8〜9）
32万人
最悪ケースの
死者想定（内閣府）
死者想定（内閣府）
34m
最大津波高
（高知県黒潮町想定）
（高知県黒潮町想定）
220兆円
経済被害想定
（内閣府）
（内閣府）
⚠ 「想定外」では済まされない
南海トラフ巨大地震は、過去1,400年以上にわたって繰り返し発生してきた「確実に来る地震」です。東日本大震災と異なり、首都圏・中京圏・関西圏が同時に被災する可能性があり、日本全体の社会・経済機能に甚大な影響を与えます。
発生確率と過去の発生歴
南海トラフでは歴史的に90〜150年の間隔で繰り返し大地震が発生してきました。過去の記録を見ると、東海・南海・東南海の各地域が単独または連動して動くパターンがあります。最も規模が大きかった宝永地震（1707年、M8.6）では、東海・東南海・南海が同時に連動し、49日後に富士山が噴火するという連鎖災害も起きました。
前回の発生は1944年の東南海地震（M7.9）と1946年の昭和南海地震（M8.0）で、すでに約80年が経過しています。次の発生まで残り10〜70年と広く想定されており、現在生きている人のほとんどが経験する可能性があります。
684年
白鳳地震（天武地震）M8クラス
日本最古の大地震記録の一つ。土佐・阿波（現高知・徳島）で甚大な被害。
1361年
正平地震（康安地震）M8クラス
東南海・南海が連動。紀伊・阿波・土佐の沿岸を津波が直撃し多数の溺死者。
1605年
慶長地震 M7.9クラス
揺れは小さかったが大津波が発生。房総から九州まで太平洋沿岸に死者5,000人以上。
1707年
宝永地震 M8.6（日本最大級）
東海・東南海・南海が同時連動。死者約5,000人、津波が各地に到達。49日後に富士山噴火。
1854年
安政東海・安政南海地震（2日連続）M8.4
12月23日に東海、翌24日に南海が発生。高知・徳島などで甚大な津波被害。
1944年
昭和東南海地震 M7.9
三重・愛知・静岡で震度6。死者・行方不明者1,223名。戦時中で報道が制限された。
1946年
昭和南海地震 M8.0（前回の発生）
高知・三重・徳島などに津波。死者・行方不明者1,443名。前回の発生から約80年が経過。
📊 「次」はいつ？
過去の発生間隔（90〜150年）と前回1946年の発生を踏まえると、2030〜2090年代が次の発生の目安とされます。ただしこれはあくまで平均的な推測であり、明日発生しても地質学的には異常ではありません。
影響を受ける主な都道府県
内閣府の南海トラフ巨大地震対策検討WGの被害想定をもとに、特に影響が大きい都道府県をまとめました。
高知県
津波リスク 最大
黒潮町で最大34m。県内ほぼ全域の沿岸が甚大な被害を受ける。
徳島県
津波リスク 極高
最大津波高27m超想定。吉野川流域の低地帯でも大規模浸水。
三重県
津波リスク 極高
尾鷲市で最大約19m想定。熊野灘沿岸のリアス式海岸が津波を増幅。
和歌山県
津波リスク 極高
串本町など紀伊半島沿岸は南海トラフに最接近。早期到達・高波高。
静岡県
揺れ・津波リスク 高
最大震度7想定。駿河トラフも加わり揺れ・液状化・津波が重なる。
愛知県
揺れ・液状化 高
名古屋臨海部は液状化・高潮リスクが重なる。最大震度7想定。
宮崎県
津波リスク 高
日向灘も南海トラフ連動域。最大津波高20m超の地域あり。
愛媛県
津波リスク 中〜高
宇和島・八幡浜など西部沿岸で10m超の津波が想定される。
大阪府
浸水・揺れリスク 中
大阪湾への津波流入と臨海部の液状化リスク。上町断層との複合も懸念。
神奈川県
津波・揺れ リスク 中
相模トラフとの連動も懸念。小田原など沿岸部で津波リスク。
🔵 内陸も注意
揺れは太平洋沿岸から離れた内陸部でも震度6弱〜6強に達する地域があります。津波の直接被害がなくても、建物倒壊・火災・インフラ壊滅は避けられません。
南海トラフ地震が起きた瞬間にやるべき行動
⚠ 津波到達まで数分〜十数分
南海トラフ地震では、震源に近い三重・和歌山・高知の沿岸部には地震発生から2〜3分で第1波が到達するシミュレーションがあります。「揺れが収まってから逃げる」では命が助からない可能性があります。
1
まず頭を守る・安全な低い姿勢をとる
テーブルの下、クッションで頭を守る。落下物・転倒家具による頭部外傷が初期の主要死因。揺れている間は動かない。
2
強い揺れを感じたら即・高台へ／揺れが続く中でも動き始める
太平洋沿岸にいる場合は揺れが収まるのを「待たない」。揺れながらでも高台・津波避難ビルへ向かう。「津波てんでんこ」で家族とは後で合流する前提で自分の命を最優先。
3
ドアを開けて靴を履く
ドア枠が歪んで開かなくなる前にドアを開ける。室内のガラス片で裸足は危険。非常袋は持てれば持つが命を優先。
4
海岸・河川に絶対に近づかない
「引き波」で海水が引いても絶対に海岸へ行かない。南海トラフでは複数の波が繰り返し到達し、第2・第3波が最大になることもある。
5
高台で情報収集・171伝言ダイヤルで家族と連絡
ラジオ・防災無線で津波警報・避難指示を確認。家族との連絡は「171（災害用伝言ダイヤル）」を活用。SNSのデマに注意し気象庁・自治体の公式情報のみを信頼する。
南海トラフ地震への備えチェックリスト
南海トラフ地震では広域同時被災により支援物資の到着が数週間遅れる可能性があります。自助の備えがこれまで以上に重要です。
避難場所・津波避難ビルを今日確認した自宅・職場・学校それぞれから最短で行ける高台・津波避難ビルを地図で確認し、実際に歩いて確かめる。
家具・家電をすべて固定した南海トラフでは揺れが2〜3分続く可能性がある。タンス・本棚・冷蔵庫に転倒防止器具を設置。
非常用持ち出し袋を玄関に置いた水・食料・懐中電灯・ラジオ・救急セット・充電器。すぐ持って逃げられる場所に。
飲料水を7日分以上備蓄した広域同時被災で断水が1〜2ヶ月続く可能性。1人1日3L×7日分が最低ライン。
食料を2週間分備蓄した南海トラフでは物流が全国規模で停止するため通常より多めの備蓄が必要。
津波ハザードマップを確認した自宅・職場が浸水想定区域か確認。複数のルートで高台への逃げ方を確認。
家族との集合場所と連絡方法を決めた離れている時に発生した場合の高台集合場所・171伝言ダイヤルの使い方を共有。
建物の耐震性を確認した1981年以前の旧耐震基準の建物は要注意。南海トラフでは長周期地震動で高層ビルも危険。
地震・火災保険に加入した火災保険のみでは地震損害は補償されない。南海トラフ地震後の保険金需要は過去最大規模になりうる。
携帯ラジオ・手回し発電機を用意したスマホの電波・電力が長期間断絶する可能性。手回し充電できるラジオが情報源になる。
0/10 完了
まとめ：南海トラフ地震に備える3か条
70〜80%の確率で来る地震。「もしも」ではなく「必ず来る」前提で今日から動く。
1
揺れを感じたら即・高台へ。沿岸部では2〜3分で津波が到達する地域がある。揺れが収まるのを待っていては間に合わない。
2
自分の地域の津波ハザードマップを確認する。「高知県黒潮町34m」のような極端な数字の地域が存在する。自分の住む場所の想定を今日調べる。
3
広域同時被災に備えた自助を強化する。東日本大震災より広い範囲が同時被災するため支援が届くまでの時間が長くなる。2週間分の食料・水を備蓄する。
避難場所・非常袋・家族との連絡方法など防災の基礎を網羅
南海トラフ影響地域 各県の詳細ページ
よくある質問（FAQ）
Q.南海トラフ地震の発生確率は？
▼
政府の地震調査研究推進本部によると、M8〜M9クラスの南海トラフ巨大地震が今後30年以内に発生する確率は70〜80%と推定されています（2024年時点）。10年以内では26〜29%、50年以内では90%以上です。前回の発生（1946年昭和南海地震）から約80年が経過しており、過去の発生間隔（90〜150年）と照らしていつ来てもおかしくない状況です。
Q.南海トラフ地震の最大死者数は？
▼
内閣府の最悪ケース想定では死者最大32.3万人とされています。このうち約23万人が津波による溺死と推定されています。夜間発生・冬季・住民の避難行動が遅れた場合という条件での最大値ですが、防災対策の強化や避難訓練の徹底により大幅に減らせるとされています。
Q.南海トラフ地震の前兆はある？
▼
気象庁は「南海トラフ地震臨時情報」を発令するシステムを設けており、大規模な地殻変動や前震が観測された場合に「巨大地震注意」「巨大地震警戒」の情報が発表されます。ただし、確実な直前予知はできません。日頃からの備えが唯一の対策です。
Q.東京（首都圏）にも影響はある？
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東京や神奈川でも震度5〜6弱の揺れが想定されており、高層ビルでは長周期地震動による大きな揺れが発生する可能性があります。津波は相模湾沿岸や東京湾岸部にも到達し得ます。また物流・電力・インターネットなどインフラ網が広域停止する影響が首都圏にも及びます。
Q.このページの地震データはどこから？
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P2P地震情報API（api.p2pquake.net）を使用しています。気象庁の地震情報をもとにしたデータを定期的に取得・表示しています。最新情報は約3分間隔で自動更新されます。